最近は女子社員に対する露骨なセクハラは影をひそめたのかどうか知らないが、社長や役員などの最高幹部や閣僚や国会議員には「去勢」を義務付けたらどうだろうか？
最近は国会議員の不倫やストーカーとか女性問題が多すぎるので、そうやって去勢をしなければ国会議員にはなれないという法律を作るべき時期にさしかかっている？
（要は中国の王朝時代の宦官制度の現代版なんだがｗｗｗｗ）
国会議員になろうというものが女性関係にだらしないのはいけない時代になったならば議員の側でも有権者に対する「誠意」として去勢して一切の女性問題は起こしませんという絶対的な補償を与えることになるだろう？(笑)
更に中央官庁の外務省などの省庁も追随する動きが出たが、とりわけ外務省などでは海外勤務で「羽目を外し」たりする官僚がいるものだから、出世の見込まれるキャリア組を中心として去勢を行うこととなった。
そして政界に事実上の「宦官制度」が導入（？）されたのを受けて民間でも最高幹部の社長、役員にも導入に向けての動きが出てきた。
特に銀行や東証一部大企業などでは「社長の愛人問題」が「総会屋」などに追及されて法律で禁じられている「利益の供与」などにからんで、世間からの指弾を受ける憂き目にあうことを未然に防ぐための措置として支持されるようになったのだ。
そして女子大生も就活に際して、社長や役員が去勢している企業を選ぶのが常識となって、またそうした企業が世間の信頼を得るような世相となっていった。
さて愛人問題で株価が左右されるような状況では「新社長が去勢」ともなれば株式市場では「ストップ高」となるのが珍しくなくなった！
そしてそんな時代が十数年続いたある日、フリーターをしている40前の男にある新聞記者が取材をしたが、そのフリーターは東大卒で財務省に入省したが30で退職した。
その原因は「キャリアならば去勢しなきゃ出世コースからは外されて免職もある！」と言われて辞めてからはフリーター生活にドップリひたる生活となったようだ。
彼は「そんな人間の尊厳を踏みにじるようなやり方には賛同できませんでした！」と言葉少なに語るのみであった。
まあ以上はフィクションですが、もしもそうなったら「老害」が今にもましてひどくなりますよね？（宦官は老境に差しかかっても引退せずに権力を手放そうとはしなかったらしいので。だって引退したらただのXXXのない老人だもの！ｗｗ）
まあ日本がそこまで「暴走」しないことを願っております。(笑)
